海外出張から感じる不労所得の効率の高さ

みなさん、こんにちは！

ここ２週間は連続で海外出張に行ってきました。
と、言っても、行き先はお隣の韓国です。

（日本 → 韓国 → 日本 → 韓国 → 日本 といった感じです。）

起きてる時間はほぼ仕事か、会食(飲みニケーションももれなく付きます)、というような状態でした。

自分の仕事は6月にかけて繁忙期であり、自分にとってはかなりタフなシーズンです。

韓国料理がおいしいのは幸いでしたが、やはり総じてみるとこの2週間は心身ともにかなりきつかったです、、、

「働いては飲み、寝て起きてはまた働き」というサイクルでした。

韓国料理に加えてもう1つありがたいのは海外出張手当です。

自分の場合は、この2週間で40,000円弱を頂きます。非常にありがたいですし、家族へのサービスもできます。

この額自体には不満はありません。

が、、、

一方で、ブログで書かせて頂いている通り、今年、自分は平均で毎月4万円以上の副収入を得る予定です。しかも大半は投資・資産運用からの不労取得です。

つまり、汗水たらして4万円を得つつ、ほぼ何もせずにさらに4万円を得る状態です。

（実際に3月は40,000円前後の副収入を得る予定です。）

しかも、副収入は毎月入ります。

思わず、「何のために頑張ってんだ、、、」と言いたくなりそうですが、通常であればかなりの労力を費やしてようやく得られる額を、ほぼ何もせずに得られる。この不労所得の効率の高さを先日の出張での帰りの飛行機で感じました。

ぜひ、読者のみなさんと共に、副収入を継続的に得ていき、一歩進んだ余裕のある暮らしを送っていければと思います。

本日もありがとうございました。

お金は使わなきゃ意味がない

みなさん、こんにちは！

自分は、副収入を得る活動を始めてから、資産の増加の軌道に乗ってきています。
特に配当・分配金狙いの長期運用においては、投資額が多ければ多いほど、基本的に配当・分配金を多く得られます。

中には億単位の資産を運用し、運用益だけで生活してる人もいます。

自分も「ゆくゆくはそうなりたいなー。」と夢を抱いています。

しかし、その中でも、一つ「これだけはやっちゃあかん！」と、しばしば自らに注意喚起していることがあります。

それは、、、

「投資は恐い」に対しての暴落シミュレーション

みなさん、こんにちは！

日頃の記事で書かせて頂いている通り、自分の主な副収入減は「投資・資産運用」です。

そんな投資ですが、ネットで調べてみると、NISAの普及が進んでいるとはいえ、実施していない人の方が多数派になっているように見えます。

実際の情報としてMUFGのレポートに現状が記載されていますが、4ページある通り、若年層が投資をしたくない理由トップ3は以下のようです。
　①今の資産が減ってしまう可能性があるから 　②投資に対するイメージが悪いから 　③何を選んだら良いかわからないから

やはり、「元本割れ」を筆頭にネガティブなイメージが影響しているようです。

日本人は良い意味でも保守志向であり、それも一因になっているのかもしれませんね、、、

そんな中で、自分は資産の大半を株式や債券、投資信託、REIT、そして保険などの現金以外に資産の大半を回しています。

もちろん「暴落が恐くないか？」と聞かれると、「恐くない」と言ったら嘘になります。

ただ、配当・分配金が定期的に得られており、それがある種のリスクヘッジになっていると考えています。

と、いうわけで、今日は「配当・分配金狙いの投資における将来的な暴落」をシミュレーションしてみることにします。

シミュレーションの内容は以下の通りです。

分かりやすくするために、数字はシンプルで変動も最低限にしました。

　●1株当たり1,000円の株券を500口株購入(投資額：500,000円)

　●価格は2年目から11年目の10年間、20円ずつ上昇する。（11年目：1,200円）

　●配当額は各年の価格に対して3.5%とする。

　●12年目に半値に暴落する。（1,200円 → 600円）

さらにここから2つのケースに分けてみます。

　[ケース1] 毎年配当額を再投資していく。

　[ケース2] 配当額は再投資せずにキープする。

結果は以下の通りです。

ケース1では配当額を再投資していきます。

そのため、価格が右肩上がりの11年目まではケース2を上回っていき、5万円ほどの差になります。

ここで「暴落」が起こるわけですが、ケース1では資産は全て株式に充てており、大幅に評価額が下がりました。一方、ケース2では株式の評価額は300,000円に下がったものの、キープしていた配当額は210,000円以上残っています。

このシミュレーションでは再投資を行わないケース2の方が資産が多く、かつ初期投資額よりも多い結果となりました。

ただ、ケース1においても、450,000円ほどは残せており、初期投資額から-50,000円ほどで済んでいる、という見方もできます。

もちろん、暴落の程度や配当利回りによっても、結果は変わっていきますが、こちらのシミュレーションを参考にしていただけると幸いです。

そして、配当につき、再投資型を選ぶか貯蓄型を選ぶかは、個人の価値観によりますが、自分は複利の効果を最大限に活用すべく、再投資を積極的に行うスタンスです。（つまり、再投資型）

他、一部の株式に偏らない分散投資を重視しており（分散しすぎなぐらいかもしれませんが）、リスクヘッジをしています。

と、いうことで、本日はズバリ、暴落をシミュレーションしてみました。

結果に対する感じ方は、人それぞれと思いますし、正解はありません。

ただ、自分のように「何としても、資産を増やしたい！」と思われている方は、こちらを参考に、投資を行ってみてはいかがでしょうか？

そして、話すと長くなってしまいますが、自分の場合は、正直なところ「やるしかない！」という状況でした。その結果、現時点ではアクションに踏み切ったことに満足しています。

これからも着実に副収入を増やしていければと思っていきます。

本日も、ありがとうございました！

トリマのユーザーランクのルール変更

みなさん、こんにちは！

自分が普段から使用してるポイントアプリのトリマにはユーザーランクというものがあり、ポイントを効果的に獲得する点で重要な要素になっています。
そんな中、そのルールが4月1日から変更になるという通知が来ました。

今までは、ポイントを稼ぐ面で有利なプラチナランクでいられることが多かったですが、今後は難易度が上がりそうです。

プラチナランクとその下のゴールドランクになるための旧制度と新制度の条件を比較します。

このように、月間で300,000ポイントを得ないとプラチナランクでいられなくなります。

1日平均10,000ポイントですが、経験上、クレジットカード申請や各種口座開設などの大型案件もこなさないと1ヶ月を通してこのペースを維持するのは厳しいと思います。

なお、旧制度では上記①～③は簡単にクリアでき、④のミッション（サービス利用など）を1つでもクリアきればプラチナランクでいられます。

自分の場合、今まで「ほとんどいつもプラチナランク」でしたが、「ほとんどいつもゴールドランク」に成り下がりそうな予感プンプンです。

一方、各ランクの特典も変更になります。メインのプラチナとゴールドに絞りますと、以下の通りです。(トリマアプリから抜粋)

タンクについては、トリマで気軽にポイ活をご参照ください。

この中で、交換マイル還元というのは大きなポイントと思います。

今まではマイルを各種サービスのポイントや現金に変える時、「100マイル＝1円分」では変えられませんでした。大半の交換先(など)で「120マイル＝1円」というレートになっていました。

これが、今回の変更でプラチナランクであれば、実質「100マイル＝1円分」になるわけです。

例えば、1,200,000マイルを交換する際、今まで10,000円分になっていましたが、新制度では2,000マイルが戻ってきて、実質12,000円相当の交換になります。

また、プラチナランクだと1日100マイルを、ゴールドランクでは1日50マイルを起動ボーナスとしてもらえますが、今まで毎週の初めにもらえていたボーナス(プラチナ：500マイル・ゴールド：300マイル)は今後どうなるか、気になるところです。

今回の改定が自分にとってプラスに作用するか、その逆となるか、これからチェックしていきます。

本日もありがとうございました。

気軽にアジアの不動産に投資 - 上場アジアリート

みなさん、こんにちは！

先日、REITについて記事を書かせて頂きましたが、東証に上場されている銘柄は、主に日本の不動産を対象にしているJ-REITと呼ばれているものです。

(J-REITの一部には海外不動産を保有しているものもありますが、限定的です。)

そのREITですが、発祥国はアメリカです。そして、今では日本に加えて、オーストラリアやシンガポールを中心としたアジア諸国などにおいても普及が進んでいます。

とはいえ、日本で国外のREITの銘柄を購入するのは、流通面から難易度が高くなります。

そんな中ですが、日本からでも気軽に購入できるアジア諸国のREITの関連商品があります。その一つが上場アジアリート(正式名称：上場インデックスアジアリート)というものです。

これは東京証券取引所に上場しているETF(上場投資信託)で、日興アセットマネジメントが運用している銘柄です。運用会社は(投稿日の最新情報では)40以上のアジアのREIT関連銘柄を保有および運用をしています。

以下HPから運用会社作成のマンスリーレポートなどの詳細を入手できます。

https://www.nikkoam.com/products/etf/lineup/asiareit

この上場アジアリートですが、以下のポイントがあります。

① アジアの不動産への投資が実現

　　商品名の通りですが、成長著しいアジア諸国の不動産に間接的な投資ができます。

　　上場アジアリートのレポートによると、2025年1月現在、アローケーション(物件の所在地と理解)は約66%がシンガポール、そして香港とインドを加えると90%弱で、残りは韓国、中国、マレーシア、タイなどとなります。

　　成長が進む国々に投資できているのはやはり魅力的です。

　　主力のシンガポールは先進国ですが、経済成長が進んでおり、個人年収も物価も年々伸びています。シンガポールには2023年の夏に10年くらいぶりに行きましたが、何もかも物価が上がっており(大半が日本より高い状態 - 交通費と自販機の生絞りオレンジジュースはシンガポールのが安かったです)、びっくりしました。

下は当時のシンガポールの街並みの写真です。

　　

② 年4回の分配金入金

　　分配金支払い基準日を年に4回設けているという特徴があります(1月、4月、7月、10月)。その分、1回あたりの入金額は少なくなってしまいますが、それでもよりコンスタントに入金されると投資の恩恵を受ける機会が増え、入金をより多く実感できます。

なお、利回りは投稿日現在では5％前後を誇っています。

③ 少額投資

　　投稿日現在、10口からの購入がベースですが、100,000円ほどから投資ができます。これでも気軽に投資しやすい商品と思いますが、2025年4月19日から1口単位で買うことが可能になり、投資への敷居がより一層に下がります。

また、あえて気になる点を言わせていただくと、信託報酬が0.66%に設定されていることです。

上場しているとはいえ、投資信託であり、信託報酬が発生します。この数字をどう見るか。自分は「その分アジア系のリートを運用してもらっており、その分以上に稼いでもらっている。」と割り切っています。

本日は、ETFの上場アジアリートについて、書かせて頂きました。やはり、日本以外にも目を向けた投資をする、というのはリスクヘッジの点からも重要な点と思います。

なお、日興アセットマネジメントでは上場豪州リートも展開しています。

気になられた方は、ぜひこちらもチェックしてみてください。

本日もありがとうございました。

投資による所得税の住宅ローン控除の適用

 みなさん、こんにちは！

今日は先日の記事確定申告での上場株式などの損益通算の続きの話をします。

自分は2024年分の確定申告(特定口座分の損益通算)をしましたが、書類を作成した際に、想定よりもかなり多くの金額が還付されることに気がつきました。

初めは理由が分からずでしたが、よく分析してみたところ、その理由は住宅ローン控除(住宅ローン減税)にあることがわかりました。

自分は住宅ローンを組んで今のマンションに住んでいますが、住宅ローン控除は自己居住用のローンを組むことのメリットであり、年末残高の1%までの所得税、足りない分は住民税(上限あり)が控除されます。

そして、その控除される所得税には、投資起因で納税した所得税も含まれることがわかりました。

自分のケースでは、本業で納めてる所得税が「年末残高の1%」に届いていておらず、残りの控除可能分から「投資起因で納税した所得税」が還付されることとなりました。

さらに、（所得税で控除しきれない分が）控除される住民税額を考慮しても特になる計算でした。

なお、投資関連の運用益を確定申告をすることで、配偶者控除や扶養控除の適用から外れる可能性や(主に個人事業主や高齢者の方の)社会保険料の負担増加など、かえってマイナスになる恐れがありますので、その点は注意が必要です。

(参考：https://www.daiwa.jp/seminar/study_tax/tax_other2/)

ちなみに、自分は前年分(2023年分)を申告すれば、2024年分以上に得することがわかりました。1年以上経ってようやく(汗)

実際のところは、医療費控除のため1年前に既に申告したのですが、一度確定申告をしてしまうと特定口座では追加申告不可となることが判明しました。

自分の地域を管轄する税務署の方によると、確定申告の際に特定口座分を申告しないとその時点で、「申告をしないことにした」もの判断されるようです。申し訳なさそうに話していただきました、、、

そんなこんなで、なんだか少し後悔に近い気持ちが残ってしまいましたが、後ろを向いていても仕方がないので、「損益通算をきっかけに分かっただけ良かった！」と考えることにします。

と、いうことで、今日は投資起因で払った所得税も住宅ローン控除の対象になること、について話をさせて頂きました。

みなさんも自身のケースにおいて気になる場合は、確定申告をしない場合の減税額と確定申告をすることによる効果と影響について調べられた上で、「確定申告をすれば得する！」と思われれば、ぜひ申告してはいかがでしょうか。

本日もありがとうございました！

確定申告での上場株式などの損益通算

みなさん、こんにちは！

今年も確定申告の時期がやってきました。

自分はコロナ禍に入った2020年から住宅の購入や出産が続き、住宅ローン控除や医療費控除のために確定申告をしばしば行ってきました。
今年も確定申告をしましたが、今回の目的は今までと異なり「上場株式などに係る譲渡損失の損益通算」です。

2024年は、2つの証券会社の口座（特定口座）を持っている中で、片方の口座には売却損が、もう片方には売却益が出ました。こういう時に「損益通算」を行うと払い過ぎた税金が戻ってくるという効果が出ます。

例えば、片方の口座で20万円の売却損が、もう片方の口座で40万円の売却益が出る場合、全体で見れば20万円の売却益ですが、「特定口座」にて売買するとそれぞれの口座で税額が計算されるため、40万円の売却益に課税されてしまいます(20万円の売却損の方はゼロ)。

そういったケースでは「損益通算」を行う事で超過分の所得税が還付されます。上記の例では、結果的に20万円のみに課税されるようにすることができます。

なお、今回の自分のケースでは5,000円ほどのレベルの効果ですが、勉強を兼ねてやってみることにしました。

早速、損益通算をするべく動こうとしましたが、やはり初めは何をすればいいかわかりませんでした、、、

ネットや証券会社の人に問い合わせるなどして、何とか無事に申告まで持っていくことができました。

前段が長くなりましたが、今日は申告までの間に自分が具体的に行ったことを記したいと思います。備忘録も兼ねて。

(あくまでも自分の体験談です。もっとスムーズな方法がある可能性もあることをご容赦ください。)

ここからステップごとに書いていきます。