早くも12月も下旬に差し掛かり、2024年もあと10日ほどで終わります。
生活をより豊かにするために、副収入を得る活動をしています。 自分の経験を少しでも多くの人に役立ててもらえるよう、記録を共有させて頂きます。 そして、多趣味がゆえに、趣味についても書きます。
2024年12月22日日曜日
2025年 新NISA取引開始スケジュール
早くも12月も下旬に差し掛かり、2024年もあと10日ほどで終わります。
2024年12月14日土曜日
日経平均銘柄の増配状況
資産を長期的に増やすためには、再投資を使った複利の効果や分散投資の他にも、増配も大きな要素になります。
企業の営業状況が上向いたり、株価が上がったりすると、その企業は株主へ支払う配当を増やすこと(増配)が多く見られます。
そんな中、先日、ふと「実際には各社はどのぐらいの増配を行なってるのかなぁ。」と思いました。
「だったら、調べてみよー!」ということで、さっそく調べてみました。
ただ、日本の上場企業全てを調べるのはマンパワー的に無理であり、以下に当てはまる企業を対象としました。(投稿日現在の情報です。)
●日経平均の採用銘柄の225社
●権利確定日が3月と9月の2回、あるいはいずれかの企業
これで183社になります。
(逆にいえば、42社は「6月と12月」などそれ以外に配当を出していることとなります。)
この183社の2023年3月期から4期分の配当を調べてまとめました。
また、この間に株式分割を行った会社が思いのほか多く37社もありました。これらについては、株式分割後ベースの額に直しています。
※ 例:2024年7月に1株を2株に株式分割をした企業で2024年3月期に30円、9月期に18円の配当を出すケース。
→ 2024年3月期は、15円として算出。
肝心の結果は以下の通りになりました。
まずは、対象企業の実際の平均配当額の平均です。
上下に動いていますが、3月分に多く配当を出す企業であったり、3月分のみに配当を出す企業が一定するあるためです。ただし、企業間で株価に大きな差があるのが実際のところです。株価が300円の企業もあれば、50,000円の企業もあるわけです。それに伴って、配当も企業間で差が出ています。
これを踏まえて各社の増配率の平均(%)についても調べてみました。
2023年3月期 → 2024年3月期:117%
2023年9月期 → 2024年9月期:122%
予想していたよりも多く、20%程の増配となっています。
この1年で株価が上がったことが配当がこれだけ増えた要因だと考えられますか、しっかり増配がされていることが目に取れるかと思います。
そして、これから資産運用をするにあたっては、長期投資の観点から見ると、年5%の増配でも十分に大きいと思います。
本日は増配の実態についてまとめさせて頂きました。
まもなく新NISAの2年目に入りますが、増配の可能性も考えながら、銘柄選びをしていきたいと思います。
ありがとうございました!
2024年12月13日金曜日
覚悟を決めた副収入活動
自分が副収入活動を始めてから1年が経ちました。
投資・資産運用メインで活動していますが、結果が現れてきており、初年度は概ね満足しています。
今思えば、1年前は、覚悟を決めて取り組み始めました。
やはり「本業での大きな収入増を見込めず、今のままでは理想の収入は得られない」と判断したところが大きかったです。加えて言えば、会社の人事評価にも不満がありました。
それにより、「絶対にこれぐらいはプラスでお金を得よう!」という現実性のある(とは言え容易ではない)プランを構築しました。
(詳細は「なぜ副収入稼ぎ?」)
林修先生ではないですが、「いつやるの?今でしょ!」と言われたかのように行動をしたわけです。
さらに、絶妙なタイミングで新NISAがスタートしました、こればかりは本当にラッキーでした!
結果、お陰様で今年は当初の予定を上回る水準でお金を得られており、来年以降の目標も引き上げました。
普段の生活においても、どうすればさらに得られる金額を増やせるか、を時間があるときに自然と考えることもあります。
そして、やはりどの分野においても自分の「理想」と「現状 & 見通し」の間に大きなギャップがある時は、アクションを起こさないと道は開かれないことを再認識しました。
そこに「覚悟」があると、ブーストとなり長期的なモチベーション向上につながります。
「1つ失ったら2つ取り返しに行く」ぐらいの気持ちではいます。
とはいえ、自分を追い詰めすぎるのは良くないので、出来る限り楽しみながら活動をしています。
そんなこんなで、今年もあと3週間ほどです。
年間を通した結果も、まとまり次第に共有します。
本日もありがとうございました!
2024年12月8日日曜日
ランチと副収入の関係
タイトルの通り、今日は「ランチと副収入の関係」について書きたいと思います。
自分は本業では、テレワークと出社の両方を行なっていますが、やはりランチがモチベーションの一つとなっています。
ここ数年、物価の上昇に伴って、ランチの価格も上昇傾向を感じます。
近くの定期的に通うラーメン屋のいつも頼むメニューも、自分の記憶では「740円 → 770円 → 840円 → 880円 → 930円(現在)」と上がってきています。しかも毎回しれっと(汗)
その中で、自分の中ではランチで注文を決める際、以下の考えが常に頭にあります。
第1グループ:800円以内
第2グループ:800円超 & 1,000円以内
第3グループ:1,000円超
以前は第1グループの選択肢がかなりあったのですが、時間が経つにつれて、第1グループの中から第2グループに上がるもの、第2グループの中から第3グループに上がるものが現れてる印象です。
自分はこの1年で副収入を増やすことができており、月平均30,000円ほどの副収入を得られるようになりました。
こうなると、ランチに対する見方が変わってきます。月平均30,000円ということは1日平均1,000円の副収入となります。
なので、上記の第1グループと第2グループであれば、副収入でランチ代を払えることになります。また、月平均が15,000円の副収入であっても500円は副収入で賄え、1,000円ランチなら500円の持ち出しで済みます。
そうなると、ランチに対する見方が変わり、気持ちの面での敷居が下がり、選択肢が広がります。
自分自身、この1年で気持ちがかなり変わったと実感しています。収入がまるまる残るという副収入のメリットが活かされているからと考えています。
が、実際は、副収入活動を始めてから、ランチ代が増えたのは、ほんのわずかです。
何故かというと、得られたお金を投資に回して複利の効果を得たい、と言う気持ちが大抵は優っているからです。
ただ、上述の通り、気持ちの面が違います。
まとめると、、、
以前:「(1,200円はスルー)800円か1,000円のどちらかだな!」
現在:「1,200円のランチいいなぁ!んー、でも、800円か1,000円のランチにして、残りは再投資しよう!」
といった感じです!
結果は同じ「800円 or 1,000円」でも、決定に至るまでの気持ちのゆとりや過程が違います。
とはいえ、1,000円を超えるランチを選ぶことは以前よりは増えました。
本ブログを読んで頂いているみなさまととも副収入によって、よりゆとりを持った生活を送られればと思っています。
本日もありがとうございました。
2024年12月3日火曜日
日本電解の民事再生法適用の申請
先日にニュースが飛び交いましたが、東証グロース市場に上場している日本電解という会社が11月27日の取引終了後に民事再生法の適用を申請しました。
今年初の上場企業の倒産になるようです。
12月28日付で上場廃止となる、というニュースもありました。
日本電解株式会社について、まとめてみました。
●本社所在地:茨城県筑西市
●設立:1958年10月
●事業:車載電池用・5G等回路基板用の電解銅箔の開発・製造・販売
●資本金:1,858,509千円(2023年3月31日現在)
●従業員数:単独 198名、連結 273名(2023年3月31日現在)
●企業URL:https://www.nippon-denkai.co.jp
沿革を見ると、日立製作所などの出資によりできた会社のようです。
そして、11月27日の取引後にこの動きがあり、株価は以下のように動きました。
各日の終値です。(どうやら申請翌営業日の11月28日など、取引すらできなかった日もあるようです。)
倒産後に株価が急落していることがお分かりいただけるかと思います。この1週間で1/10の価値にまで下がりました。11/27の時点で1000万円分の株を持っていたら、1週間後には100万以下まで減るなる計算です。この事実に直面し、やはり上場企業でも最悪のことは起こりうる、ということを再認識しました。
やはり、分散投資などにより、しっかりリスクヘッジしていきたいところです。
同時に、民事再生法が適用されると株価はどうなるかについても調べてみました。
民事再生法による倒産後、その会社は清算をせずに再起を目指しますが、やはり株価は急落してゼロに近づいていくのが一般的のようです。
さらに一定期間を経て(日本電解のケースでは約1ヶ月後)、上場廃止となり、売買ができなくなります。
なので、値段がついている間で可及的速やかに売却するのが良さそうです。
以下のURLが分かりやすく参考になります。
https://kabu.com/kabuyomu/beginner/582.html
https://umeda-law.com/rebirth/column/725/
今回の日本電解の倒産は「上場企業では今年初」とのことで、ケースはレアではありますが、こういった株は買わないで済むよう、慎重に銘柄選びをしたり、(さらに慎重に行く場合は)基本的に倒産しなさそうな超大企業の銘柄に絞ったりするなど、対応したいところです。
そしてまもなく新NISAの2年目に突入をします。自分もあと1ヶ月で慎重に銘柄を選んでいきたいと思います。
本日もありがとうございました!
2025年 新NISA取引開始スケジュール
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