積立投資とドルコスト平均法

こんにちは！

自分は、配当・分配金狙いの長期的な資産運用を行っておりますが、他にも将来のための貯蓄という目的でNISAを活用した積立投資を行っております。

2020年のコロナ禍から、毎月4万円ほど、各種投資信託に分散投資しています。

投資信託は、投資家から集めたお金を運用のプロであるファンドに任せて運用をしてもらう商品です。具体的には、「日本株中心」「米国株中心」「新興国株中心」「債券中心」「J-REIT（日本の不動産投資信託）中心」「バランス型」といった投資対象ごとをテーマとした商品があり、他にも、特定の分野や業界に特化した株を扱う商品もあります。

また、その中には日経平均やダウ平均といった指標に概ね連動するタイプの「インデックスファンド」や、そういった指標を上回る結果を目指す（その分、投資家にとってコストとなる信託報酬は高めの）「アクティブファンド」があります。

自分は約10種類の商品を分散して毎月買っています。

（分散しすぎかもしれませんが、楽天証券で一括買付しており、管理は難しくないです。）

 

その積立投資ですが、「積立」ならではの大きなポイントがあります。

それがドルコスト平均法です。

例を挙げて説明します。

毎月30,000円ずつ1つの商品に10か月（合計300,000円）積み立てるケースで、1口の投資信託の価格は1,000円でスタートします。

ここから2つのケースに分けてシミュレーションをします。

①    10か月間価格が変わらず1,000円のままのケース

（こんなことあり得ませんが、ご容赦ください、、、）

②    価格が上下して10か月目に1,000円に戻るケース

 

まずは①についてです。

買付する口数は「30,000円(毎月投資額)/1,000円(価格)」で30口をとなり、これを10か月間回続けます。結果、10か月後は300口になり、評価額は300,000円となりました。

もちろん、平均買付価格は1,000円となります。

 

次に②についてです。

1か月目は①と同様に30口を買付しますが、2か月目は価格が1,250円に上がり、購入口数は24口に減るとします。

その後、価格が1,500円まで上がった後、反落し500円まで下がります。その後は反転して、10か月目は1,000円に戻るケースです。

詳細は以下の表とグラフをご確認ください。

このとおり、どちらのケースも10か月後の価格は1,000円ですが、②の方が28口多い分、28,000円も評価額が高くなる結果となりました。平均購入単価も915円に抑えられました。

これがドルコスト平均法の強さです。

毎月定額を投資しているため、価格が安い月は多くの口数を買付できます。特に8か月目は価格が500円まで下がったことで、60口も買付できました。

 

長期的にみると株価大暴落の場面は来ると思います。

一方で、ドルコスト平均法を使えば、暴落時に多くの口数を買付でき、価格が戻れば ”暴落効果” で一定の含み益を得ることができます。

実際、（上に書いた通り）コロナ禍に積立を始めた自分は、コロナ禍の株安の恩恵もあり、累計でざっくり25%近くプラスになっています。

 

そして、やはり気になるのは、これからの世界経済、日本経済は伸びるか？ではないでしょうか？

株価についても、「これから上がる！」という人もいれば「これからは暴落する！」という人もいて、よくわからないですよね、、、

これはあくまでも、（一般国民の）私の考えですが、世界経済については、世界人口は今後数十年伸び続ける推測がされており、伸びていく、日本経済については、少子高齢化が進む中でも、上場企業のほとんどが海外に事業展開をしており、そして事業の海外比率を増やしている状況。大手企業の業績からも、まだまだ日本経済は伸びていくものと思っています。

 

本日もありがとうございました！